マクロ経済学とは

マクロ経済学の概要の説明

マクロ経済学とは?

経済学の代表的な学問であるマクロ経済学

一般的にはミクロ経済学と、マクロ経済学が経済学の基本ベースとなっています。
投資家の方なら、もしくはニュースなどを見ている方は、テレビなどで「物価指数が○○」とか「実質GDPが○○」など聞いたことがあるでしょう!

投資の根本ともなっている経済学現象を解析するためにも、マクロ経済学は必要となることでしょう!
マクロ経済活動について
家計と企業
政府の役割

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マクロ経済活動について

マクロ経済学ということを考える前に、まずはマクロ経済活動とは何かということをかんがえましょう!

直訳すると、マクロ=巨視的などという意味があります。

後でミクロをマクロの違いは述べますが、この巨視的というのは実際どういうことでしょう。現実的に考えると、経済とはたくさんの人たちの行動によって変わってきます。

しかし、一国全体で見たときには、たくさんの人たちの行動は共通点が多く、マクロ経済活動を考える際、その共通点に着目して分析します。

以上のことから、マクロ経済活動ということは、「たくさんの経済活動を、国全体の大きな範囲の経済活動として捉えるもの」ということです。

よって、マクロ経済学とは、「マクロ経済活動を分析する」ということです。       

家計と企業

以上のようにマクロ経済活動というのを理解したうえで、次は経済活動をする人々は誰なのかということを知る必要があります。

結果的に言うと、家計と企業しかいません。

家計というものは夫婦、子供などの家族。どのような人も、この家計に属さないということはありえません。

家計は労働・消費・貯蓄を行います。前提として家計は家族全体の喜びを最大にするように行動します。これを経済学的に言うと、「効用を最大化する」と言います。

先ほども言ったように、マクロ経済学は大きな範囲の経済活動として捉えています

なので、この家計をあたかも一人の代表的な個人のように見て、この個人の行動を分析していきます。

もうひとつの経済主体である企業も、家計と同じように、代表的なひとつの企業の行動を分析していきます。

実際は企業はそれぞれいろんな財やサービスを生産していますが、全体を一個として捉えて考えていくってことです。

企業は3つの生産要素を使って生産していきます。
その3つというものが労働・資本・土地です。

この3つがないと企業は生産活動を行うことができません。

また企業は当たり前ですが、利潤の追求を目的として活動しています。
そのため、利潤が失われるような行動はしないと考えます。

しかし、だからといって企業は生産して、利潤だけ考えればいいってことではありません。企業が長い期間社会の中で存在するためには、社会的責任も果たさなければなりません。

環境保全や慈善活動など利益にはつながらないけども、社会的な必要とされる存在にならなければ、企業は長期間存在することはできません。

以上が、2つの経済主体である家計と企業の説明でした。
この2つの主体の間には密接な関係があります。
その経済循環の流れを図から理解しましょう!



上の図が経済循環の流れを表しています。

まず、右半分(点線より右側)について説明します。
右半分が財の流れを表しています。

企業は最終財を生産し、それが家計に消費されるか、もしくは企業に使われるかということを表しています。なぜ最終財と呼ばれるかというと、生産される財にも最終財と中間財があるからです。

中間財というものはまた生産のために使用される財のことです。


次は左半分(点線より左側)について説明します。
左半分が資金の流れをあらわしています。
別の言い方では、所得や費用の流れということです。

企業は生産により付加価値を生み出します。
付加価値というものは、企業が作り出したものということです。

例を挙げれば、鉄を使って自転車を作るとき、ある企業は鉄は違う企業から買ってきます。その鉄を用いて自転車を作るわけですから、付加価値は<自転車の値段−購入した鉄の値段>ということです。

これが付加価値です。
付加価値は<売上額−中間財購入額>ということになります。

生み出された付加価値からそれを作り出すために用いた、3つの生産費用額は要素費用として支払わなければなりません。

付加価値から要素費用を引いたものが利潤となります。

またその利潤から、株主には配当として還元して、また企業の発展のために内部留保として還元されます。

要素費用と配当が家計の個人所得となり、これは家計の収入となります。


以上が家計と企業の関係になります。

政府の役割

以上までは家計と企業っていう2つの主体について説明しました!

あと忘れちゃいけないのが、政府の存在ね!
政府がないと、円滑な経済活動はできません。

現在の日本のような自由資本主義経済では、政府の経済的役割は限定的なものです。
限定的なものだとしても、政府の政策は経済に大きな影響を及ぼします。もちろん株価や為替にも影響を与えるので、投資家の方々もマクロ経済学は勉強せざるを得ないこととなるでしょう。

政府は租税という形で家計や企業から資金を徴収し、それを用いて公的サービスを行ったり、法的整備や秩序の維持、また景気の低迷や景気の過熱を調整したりします。

政府は財政政策と金融政策の2つを用いて、経済活動を支援します。

言い換えると、政府支出を調整して失業者対策をしたり、貨幣供給を操作して物価を安定させたり、ということです。

ほかに政府は研究開発を支援したり、社会資本を整備したりして経済成長を手助けします。

そして政府の責任として重要なのが、教育と社会的弱者の救済です。

このおかげで僕たち学生は奨学金をもらったりして、勉強を続けることができてます。

感謝感謝です^^

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